理学療法士が給与について考える。
給与の悩み
給与については、本当に悩みの多い職種だと思います。
「一人では十分だけど、結婚すると養えないよね。」
「将来的にやっぱり不安。給料って上がるの?」
「同級生の会社員にはいつの間にか、給料が抜かれている。卒業時はそんなことなかったのに。」
これらに思い当たる方はいらっしゃいませんか。
私は全て言ったことがあります。(泣笑)
改めて理学療法士の給与について、根本から考えてみたいと思います。
雇われて働くということ
多くの理学療法士は病院などの医療業界か、施設などの介護保険分野で
雇われている
かと思います。
雇われるということはどういう事か?
簡単に言うと、
働いて稼げる場を
場所代を払って、提供してもらっている。
と私は解釈しています。
つまりは働いているもの(従業員)も、ある意味会社にとっては、お客さんです。
上図が仕事と給料の基本的な流れのイメージかなと思います。
私が思う形は違います。
このように、サービスを提供し、それにあったお代を頂く。
医療保険、介護保険がありますので、料金は決められており、国からも入りますが、
おこなった仕事の対価を基本的には頂きます。
そして、そこから、場所代を雇われている会社に収める形です。
場所代として、会社へと従業員は払ってくれていますから、
従業員もある意味では会社にとってお客さんです。
会社に収める額は一定であったり、割合であったりと色々と思います。
それは、会社全体で決められている事ですが、
大抵は「どんな稼ぎでも、これだけ持っておきなさい。あとは渡しなさい。」みたいな固定給料かと思います。
では、会社にいくら払っているのでしょうか?
「自分の給与の3倍、稼げ」 このワードはよく目にします。
理学療法士は3倍とまでは言いませんが、
だいたい2倍稼げが通常でしょう。
つまりは、
稼いだ額の半分くらいが人件費になると思っていいと思います。
人件費とは給与に加え福利厚生や退職金なども含まれます。
そう考えた時に、私たちは今の給与の2倍以上稼いでいるのでしょうか?それ以下でしょうか?
ちなみに場所代を払っているのは会社も同じです。
国に多額の税金を納め、日本で稼ぐ場を提供してもらっているに過ぎません。そしてそれは税率という割合が決められています。
医療(介護)保険で働く限り
医療(介護)保険を使っている限り、私たちは稼ぐ量を制限されています。
国の医療(介護)費が爆発する状態で、給与の限界はすぐに見えています。
これをどうにか減らしたいのが国の本音です。
どう考えても高齢者の割合が増える中で、いったいこの状況をどうするのでしょうか??
今後、この先、理学療法士に明るい未来は待っているのでしょうか?
受け身ではなく、仕組みを知り、そして考え動く事がどんどんと必要になると私は考えます。
まずは、どれだけの収益がリハビリをする中で得られるのか、みてみたいと思います。
「医療保険で働く中での給与について」と「訪問リハビリで働く中での給与について」の記事を書いています。
そちらも是非ともみていただければと思います。
そして、これを知った上で、会社との給与交渉に少し役立つのではないでしょうか?
本日も読んでいただき有難うございました。
また違う記事も読んでいただけると、うれしいです。